１．ジャストインタイムとは
２．ジャストインタイムの前提条件
３．ジャストインタイムの原則
４．ジャストインタイムを成立させるために
５．第２章まとめ

おさらいになりますが、トヨタ生産方式の基本は、徹底的なムダ排除による原価低減です。

この基本思想を貫くトヨタ生産方式の２本柱は、次の２つです。

１つは、ジャストインタイムで、もう１つは、自働化です。

本講義では、１本目の柱である、ジャストインタイムについて説明していきます。

「造りたいモノを、造りたい時に、造りたい分だけ造ること。」ではありません。

「供給したいモノを、供給したい時に、供給したい分だけ運搬すること。」でもありません。

「必要なモノを、必要な時に、必要な分だけ、流れるように停滞なく」造り、運搬することです。

ジャストインタイム生産においては、多めの在庫を持ってはいけません。
一方で、少ない在庫しか持たないことで、お客様を待たせるようなことになってもいけません。

この一見相反することについて、追求していくことが、ジャストインタイム生産なのです。

ジャストインタイムの「必要なモノを、必要な時に、必要な分だけ」 という考え方は、実は使い方を間違えると凶器になります。

例えば、部品を発注する側が、その日の状況によって、コロコロと、
「やっぱり今日は１個しか必要じゃないから、１個だけ届けて。」という対応や
「今日は沢山必要だから、いつもの２倍持ってきて。」というような、上から目線の実に身勝手な対応をしていたら、サプライヤーはもう大変です。

サプライヤー側は、
「えぇ！？１個だけ運送すると、運賃が高額になるんだけど・・・」
「いきなり２倍って言われるなら在庫沢山持っておかないと・・・」
といった状態・考え方になってしまい、本来の「原価低減」とは真逆の方向に向かってしまうのです。

このような発注側の思うままのやり方に従うことは、本来のジャストインタイムではありません。
お互いが利益を上げていくための手段の１つがジャストインタイムであり、そのような一方的な押し付けにならないようにしなければいけません。

具体的には、「平準化」という考え方が必要不可欠であり、ジャストインタイムの前提条件となります。

平準化は、何日先の何％までなら変更が可能かを、「事前に明確にして」、両者で合意するものです。

「必ずこの日数で決める」というような決まりはありませんが、合意の決め方の事例について紹介します。

まず、現在から２ヶ月、３ヶ月先は、予測数として発注側からサプライヤーに提示します。

そして、翌月分は、内示情報として、提示します。内示情報とは、発注側がサプライヤーへ提示する、仮数量情報のことです。

この時、予測情報と内示情報の数量変動は、半分～２倍までとする等の条件決めを行ないます。

そして、４週間先は、確定情報を出します。この時、内示情報と確定情報の数量変動は±２０％以内にする等の条件決めを行ないます。

そして、最後は納入指示となりますが、この時も、確定情報と納入指示情報の数量変動は±１０％以内とする等の条件を決めます。

大切なことは、発注側とサプライヤーがしっかりと取り決めを行ない、守るための改善を進める事です。
変動があまりにも大きいと、サプライヤーは大きな負担を強いられ、最終的には原価アップに繋がってしまいます。

その原価アップは、調達側にも当然影響してくるため、発注側、サプライヤー双方の協力が不可欠なのです。

なお、その他の平準化の狙い、ポイントに関しては、平準化の講義（平準化について前編／後編）を学習してください。